老後資金シミュレーション
老後資金はいくら必要?退職する年齢、老後の毎月の生活費、インフレ率を入れて、退職時に必要な金額を計算します。今の資産、毎月の積立額、資産配分と想定利回りを入れると目標に届くかがわかり、足りない場合は毎月いくら積み増せばよいか、必要な利回り、退職を何年遅らせればよいかを表示します。
1. 老後に必要な資金
今の物価で入力すると、インフレ分を自動で加算します
退職後は守りの運用にする人が多い
公的年金、企業年金、家賃収入などの合計。退職時点での見込み額を入力
65歳時点の毎月の生活費は約 452,840 円。85歳まで(20年間)の生活費をまかなうには、退職時に次の金額が必要です:9,839万円
2. 今の資産と積立
老後のために用意している預金や投資
| 資産 | 配分 | 想定年利回り(仮定) |
|---|---|---|
| 株式 | % | % |
| 債券 | % | % |
| 預金・現金 | % | % |
配分の合計は 100%。ポートフォリオ全体の想定利回り 4.60%
利回りはご自身の仮定です。初期値は例であり、特定の商品の実績ではありません。
65歳時点の資産見込み
5,849万円
目標 9,839万円:3,990万円 不足(達成率 59%)
目標に届かせるには、次のどれかを検討しましょう:
- 毎月の積立を 51,601 円 増やす(合計 101,601 円)
- 全体の利回りを 6.87% にする(現在 4.60%)
- 退職を 6年 遅らせて 71歳にする
老後の生活費を見直したり、いくつかの方法を組み合わせたりすることもできます。
毎月の積立額と利回りが毎年一定と仮定した試算です。実際の運用では値動きがあり、元本割れの可能性もあります。入力した仮定にもとづく計算であり、投資助言ではありません。
計算のしくみ
- 退職時の生活費:今の物価で考えた毎月の生活費に、インフレを上乗せします。月25万円・インフレ2%なら、30年後は約452,840円です。
- 毎月の不足額:生活費から、公的年金・企業年金・家賃収入などのその他の収入を引いた金額です。
- 必要な老後資金:毎月の不足額を資産から取り崩し、不足額は毎年インフレで増え、使っていないお金は「退職後の利回り」で運用を続ける前提で、想定した年齢まで足りる金額を計算します。
- 資産の見込み:今の資産と毎月の積立を、資産配分の加重平均利回りで毎月複利運用した、退職時の金額です。
資産配分の考え方
一般に、株式は長期のリターンが高い一方、1年で3割下がることもあります。債券や預金は値動きが小さいぶんリターンも低めです。退職まで時間があるほど下落からの回復を待てるため、退職が近づくにつれて株式の割合を下げる人が多くなります。
どれだけ株式や債券を持つかは、リスク許容度や収入の安定性、ほかの資産によって変わります。このツールは配分をおすすめしません。配分や利回りを変えて結果の違いを確かめ、ご自身で判断するか、専門家に相談してください。
毎月の積立額と利回りが毎年一定と仮定した試算です。実際の運用では値動きがあり、元本割れの可能性もあります。投資助言ではありません。
計算例
35歳、65歳で退職、90歳までの生活費を準備。老後の生活費は今の物価で月25万円、インフレ2%、退職後の利回り2%。今の資産500万円、毎月5万円を積み立て、株式60%・債券30%・預金10%(想定利回り5%・1.5%・0.2%)。
- 公的年金などが月15万円ある場合:退職時に約9,065万円が必要で、資産の見込みは4,574万円。4,490万円不足します。毎月の積立を71,041円増やすか、全体の利回りを6.52%にする必要があります。
- 年金などを計算に入れない場合:必要額は約1億3,555万円に増えます。
- インフレも運用も考えない場合:25万円 × 12か月 × 25年 = 7,500万円。実際はインフレで生活費が上がるので、単純なかけ算では足りなくなります。
よくある質問
老後資金はいくら必要?
生活費やその他の収入によって大きく変わります。上の例(月25万円、インフレ2%、65歳退職、90歳まで、年金など月15万円)では約9,065万円です。ご自身の条件を入れて計算してみてください。
インフレ率は何%にすればいい?
日本銀行は物価上昇率2%を目標にしています。保守的に見積もるなら2%前後がひとつの目安です。
利回りは何%にすればいい?
利回りは将来の仮定で、過去の実績は将来を保証しません。控えめな数字にするか、いくつかのパターンで計算して、最悪の場合でも受け入れられるか確認しましょう。初期値(株式5%、債券1.5%、預金0.2%)は例です。
公的年金はどう入れる?
「老後の毎月のその他の収入」に、退職時点で受け取る見込みの月額を入れます。ねんきん定期便やねんきんネットで見込み額を確認できます。
4%ルールとは?
退職1年目に資産の4%を取り崩し、その後はインフレに合わせて調整すると、米国の過去のデータでは多くの場合30年ほど資産がもつ、という研究です。年間支出の約25倍が目安になりますが、米国市場のデータにもとづくため参考程度にとどめましょう。このツールは入力した寿命・インフレ・利回りから直接計算します。
通貨は円以外でも使える?
使えます。すべての金額を同じ通貨で入力すれば、結果もその通貨になります。
出典と更新日
- 日本銀行:物価の安定
- Bengen WP. Determining Withdrawal Rates Using Historical Data. Journal of Financial Planning, 1994
最終更新:。計算結果は目安であり、正式な金額や日付は各機関の発表をご確認ください。詳しくは免責事項をご覧ください。